耳鼻咽喉科の開業医・勤務医の年収は? 開業ポイントや必要資金も詳しく解説


耳鼻咽喉科で開業しようと考えている先生に向けて、開業医の年収や、勤務医との比較、開業資金の目安、開業の注意点について解説します。
耳鼻咽喉科の開業医は後述するように、診療単価は低いものの、必要経費なども少ない傾向があり、比較的手元に利益が残りやすい傾向にあると言われます。
また、子ども、成人、高齢者に至るまで幅広いターゲットの属性が考えられる診療科目でもあります。
ただ、それだけにどの年齢層を主に診療するのか、どのような治療をするのかによって適切な開業物件や医療機器が変わってくるので注意してください。
※開業医の年収や開業資金は個人差がかなり大きく、バラツキがあるので、あくまで参考までにご覧ください。
医療経済実態調査から見る耳鼻咽喉科の開業医の年収と内訳

耳鼻咽喉科の開業医の年収については、第22回医療経済実態調査のP352にある一般診療所(個人・青色申告を含む)で、医業・介護収益から費用を引いた損益差額を年収とすると、2597.2万円と算出できます。
同調査から算出される全診療科目の開業医の平均年収は2,763万円(健保連の算出)なので、平均値より少し低いくらいです。ほぼ同水準と言っていいでしょう。
ただし、開業医の年収の計算は、借入金の返済額などは含まれていないので注意してください。
なお、以下のように収支の内訳を見てみると、他の診療科目よりは収益は少ないものの、支出も少ないというデータがあります。
収益は全診療科目の平均より1,500万円低い
第22回医療経済実態調査を元に耳鼻咽喉科の開業医の年間収益の内訳を示すと、医業収益は7097.8万円となっています。
これは皮膚科の6,566.1万円に次いで低い数値になっています。
全開業医の平均は、8,539万円なので、約1,500万円低いことになります。
支出も全診療科目の平均より1,300万円低い
一方、耳鼻咽喉科は支出額も全診療科目のなかで最も低く、医業・介護費用は4,500.5万円です。
これも皮膚科の3,774.8万円についで低い数字となっており、全開業医の平均は5,842.7万円に比べると、約1,300万円低い計算になります。
耳鼻咽喉科は、収益こそ他の診療科目より低いものの、支出も少ないので結果的に相殺されて、全開業医の平均程度の年収とあまり変わらない年収となっています。
この収支の構造は、皮膚科や精神科に近いところがあります。
以下のように、耳鼻咽喉科と全開業医の平均と比較して支出の内訳を見てみます。
耳鼻咽喉科の開業医 | 開業医全体 | |
---|---|---|
医業・介護費用 | 4,500.5万円(63.9%) | 5,842.7万円(68.1%) |
給与費 | 2,144.4万円(29.8%) | 2,330.7万円(27.2%) |
医薬品費 | 498.9万円(7.0%) | 1,333.6万円(15.6%) |
材料費 | 80.7万円(1.1%) | 190.3万円(2.2%) |
給食用材料費 | 0円(0.0%) | 16.9万円(0.2%) |
委託費 | 232.5万円(3.3%) | 271.1万円(3.2%) |
減価償却費 | 328.8万円(4.6%) | 369.4万円(4.3%) |
その他 | 1,215.2万円(17.1%) | 1,330.8万円(15.5%) |
このように見てみると、耳鼻咽喉科の場合は、全体的に支出を抑えられているのがわかりますが、特に低いのが医薬品費です。
開業医の平均に比べると、人件費はそこまで抑えられている印象はないですが、医薬品費については約850万円も差があります。
つまり耳鼻咽喉科は比較的、医薬品費の支出を抑えられる診療科目と言うことができます。
この傾向は皮膚科にも見られますが、耳鼻咽喉科の場合は、より顕著にその傾向を見ることができます。
耳鼻咽喉科の勤務医の年収

耳鼻咽喉科の勤務医の年収は、独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」(2012年)によれば1,078.7万円です。
これは、調査対象となった診療科目のなかで、もっとも低い年収です。
ただし、この数値については眼科、皮膚科を含めた3診療科目の平均値なので、精度の高い数値とは言いきれません。
ただ、耳鼻咽喉科の場合、勤務医と開業医の年収を比較すると、だいたい2.5倍もの差があることがわかります。
ただ、開業医の場合は借入金の返済など、税金以外にも支出にならない経費が勤務医よりも多くなる傾向にあるので注意してください。
支出は抑えやすいが、診療単価も決して高いとは言えない耳鼻咽喉科は、開業資金を計画的に考えないと、借入金などでキャッシュフローを圧迫することになります。
耳鼻咽喉科の開業ポイント

医療経済実態調査の内容を見ると、耳鼻咽喉科は、比較的診療単価は低いが支出を抑えやすくいという特徴がわかりました。
あくまでも公的データからの推測ではありますが、実際に耳鼻咽喉科は他科より診療単価は低いが、支出も抑えやすい診療科目と言われています。
また、必要な医療機器も内科など他の診療科目よりも少ない傾向にありますが、幅広く診療しようとすると、必要な医療機器が増えます。
これらの傾向を踏まえて、耳鼻咽喉科の開業のポイントについてお伝えします。
必要最低限の医療機器だけを揃えて開業する
耳鼻咽喉科は、比較的必要な医療機器が少ない診療科目です。
また、診療単価が比較的低いので、開業初期から大きな設備投資や余分な診療スペースを設けることは避けたいところがあります。
医薬品費などの経費を抑えやすいとはいえ、大きな借り入れをしてしまうとキャッシュフローを圧迫してしまうことになります。
もちろん、必要最低限の医療機器は必要ですが、必要以上に揃えるようなことは避け、様子を見ながら買い足したり最新の機器に買い替えたりするのがいいでしょう。
診療スペースを確保するだけでなく予約システムの導入も検討
耳鼻咽喉科は診療単価が低いので、短い時間で多くの患者さんを診療する必要があります。
耳鼻咽喉科は、診療時間が長くなるような病気は少ないですが、花粉症の時期など季節変動もあります。
患者さんが多く来院する時期は、長く待たせてしまうと患者満足度の低下やクレームの頻発を招いてしまいます。
そのため、想定患者数に応じた診療スペースを確保することが必要となります。
しかし、想定以上の診療スペースを設けてしまうと、当然のことながら開業資金が多くかかります。
そのため診療スペースを確保するだけでなく、予約システムの導入で、待ち時間を少なくする仕組みも必要です。
そうすれば、必要最低限の診療スペースでスムーズな診療が可能になり、患者さんを多く診察できると同時に患者満足度を担保することができます。
このあたりは、経営上の数値で似たような特徴を持つ皮膚科と共通するところがあります。
開業コンセプトを明確にしてから物件や医療機器を選定する
開業前に開業コンセプトを明確にするのは、どの診療科目でも重要ですが、それは開業物件の選択にも大きく左右されることがあるためです。
耳鼻咽喉科の場合は、子ども、成人、高齢者と対象が幅広いですが、開業コンセプトによってターゲットを絞る場合があります。
ターゲットを絞られると、自然と適切な開業物件も変わってきます。
- 子どもが中心の耳鼻咽喉科→郊外の住宅地や幼稚園や小学校の近く
- 一般成人が中心の耳鼻咽喉科→駅前のテナント物件
- 高齢者が中心の耳鼻咽喉科→郊外の住宅地
これはあくまで例であり、すべての耳鼻咽喉科にあてはまるわけではありませんが、ターゲットが変われば開業物件が変わることがお分かりいただけたかと思います。
これは医療機器についても同様で、耳科、鼻科、咽頭、喉頭、頭頸部と診療の幅が広い耳鼻咽喉科は、コンセプトによって必要な医療機器が違ってきます。
敢えて年齢や症状を絞らずに開業するという手もありますが、これでは他の耳鼻咽喉科とは差別化が難しく、適切な集患対策が難しくなります。
また、ターゲットを必要以上に広くすることで、必要な医療機器も増えてしまうこともあります。
耳鼻咽喉科はターゲット設定に様々な選択肢があるだけに、逆に曖昧だと失敗リスクが高くなります。
コンセプトやターゲットを明確にする前に開業物件を決めるようなことだけは避けるようにしましょう。
ターゲットによって集患対策も変わってくる
様々なターゲットが考えられる耳鼻咽喉科ですが、ターゲットによって開業物件や医療機器が変わってくるだけでなく、集患対策も変わってくるので注意しましょう。
それくらい耳鼻咽喉科は患者層に振れ幅があります。
他の耳鼻咽喉科を参考にしようとしても、ターゲットが違うとあまり参考にならないことがあります。
例えば一般論ですが、子供や高齢者であれば、口コミの重要度が高くなりますが、サラリーマン対象であればホームページに力を入れる方が効果を見込めます。
また、耳鼻咽喉科は初診の患者の割合が多いので、その点でもホームページで検索されやすいようにすることが重要です。
耳鼻咽喉科の開業資金の目安

耳鼻咽喉科の開業資金は、先生が開業するクリニックの患者層によって大きく変わってきます。
目安としては、内科と同様の4,000~5,000万円に初期の運転資金をプラスした分を用意しておくことがいいでしょう。
ただ、幅広い診療の領域がある科だけに、医療機器や開業物件は、お金をかけようとすればかけられます。
先ほどお伝えしたように、必要最低限のものを揃えるという考えがなく、いきなり多くの最新の医療機器を揃えてしまうと、莫大な開業費用がかかります。
そのため、先生の専門性と照らし合わせて、患者層やコンセプトの選定は慎重に行いましょう。
【まとめ】耳鼻咽喉科の開業は診療の幅や患者層が広いのでコンセプトを明確にする
以上、耳鼻咽喉科の開業医の年収、勤務医との比較、開業のポイント、開業資金の目安についてお伝えしました。
耳鼻咽喉科は内科などと同様、診療の幅や患者層が広く、誰にどんな治療をするかというコンセプトによって開業方針が変わってきます。
治療方針次第で、子どもが主な対象になることもあれば、成人や高齢者が主な対象になることがあります。
そうなると、物件から医療機器、集患対策まですべて変わってきますので、開業前のコンセプトは明確にしていきましょう。
そのなかで、適切な物件を見つけ、必要な医療機器を揃え、想定する患者さんに合った集患対策をするようにしてください。
耳鼻科の医師のインタビュー記事はこちら


監修者
笠浪 真
税理士法人テラス 代表税理士
税理士・行政書士
MBA | 慶應義塾大学大学院 医療マネジメント専攻 修士号
1978年生まれ。京都府出身。藤沢市在住。大学卒業後、大手会計事務所・法律事務所等にて10年勤務。税務・法務・労務の知識とノウハウを習得して、平成23年に独立開業。
現在、総勢52人(令和3年10月1日現在)のスタッフを抱え、クライアント数は法人・個人を含め約300社。
息子が交通事故に遭遇した際に、医師のおかげで一命をとりとめたことをきっかけに、今度は自分が医療業界へ恩返ししたいという思いに至る。
医院開業・医院経営・スタッフ採用・医療法人化・税務調査・事業承継などこれまでの相談件数は2,000件を超える。その豊富な事例とノウハウを問題解決パターンごとに分類し、クライアントに提供するだけでなく、オウンドメディア『開業医の教科書®︎』にて一般にも公開する。
医院の売上を増やすだけでなく、節税、労務などあらゆる経営課題を解決する。全てをワンストップで一任できる安心感から、医師からの紹介が絶えない。病院で息子の命を助けてもらったからこそ「ひとつでも多くの医院を永続的に繁栄させること」を使命とし、開業医の院長の経営参謀として活動している。