医院・クリニックを開業する際、開業資金のなかでも医療機器にかかる費用は、物件費用や内装費とともに頭を悩ませるところです。

また、開業後に古くなった医療機器を更新する際も、思い切った設備投資になり、やはり費用に悩まされます。

数百万、時には数千万円単位となる医療機器を自己資金や融資で購入すると、資金繰りを圧迫することになりかねません。

そこで検討したいのが、医療機器を購入するだけでなく、リースやレンタルという選択肢です。

しかし、購入、リース、レンタルについては、各々メリット・デメリットがあり、医療機器によって向き不向きがあります。

本記事では医療機器を導入する際の購入、リース、レンタルの違いやメリット・デメリットなどをお伝えし、各々の判断基準をお伝えします。

先生の診療方針や導入する医療機器に合わせて、最適な導入方法を選ぶようにしてください。

医療機器の購入、リース、レンタルの違い

まずは、購入、リース、レンタルの基本的な違いを、次表に整理します。

リースとレンタルは混同されがちですが、リースが年単位の長期契約であることに対して、レンタルは数日～数週間程度の短期間利用になります。

リースとレンタルについても、次表のように契約期間や中途解約の可否、料金体系に大きな違いがあります。

	購入	リース	レンタル
初期費用	多額(全額負担)	少額	少額
契約期間	制限なし(所有)	長期(3～7年程度)	短期(1日～数週間)
中途解約	―	不可もしくは違約金	可能
所有権	自院	リース会社	レンタル会社
保守・修繕	自院負担	自院負担(例外あり)	レンタル会社負担

レンタルは基本的に、短期的に医療機器が必要になった場合や、試用してみたい場合に利用することが多いです。

そのため、リースとレンタルで迷うケースは、それほど多くありません。

一方、多くの先生が医療機器の導入で迷うのが購入とリースです。

各々の詳細なメリット・デメリットは後述しますが、財務面での違いは次表の通りとなります。

	購入	リース
キャッシュフロー	一括払いなので多額の資金流出がある	契約期間内に分割払いになる
支払総額	購入費用＋設置費用＋借入金の利息のみなので安価になる	金利・保険料・税金・手数料が含まれるため割高になる
借入枠	減る	影響なし
担保	借入時に求められることが多い	原則不要
金利変動	変動金利はリスクあり	リース料率で固定されるのでなし
固定資産税	自院負担	リース会社負担
動産総合保険	自院負担	リース会社負担
税務上の特典	あり	なし
事務負担	自院負担	リース会社負担

このように、購入とリースでは、特徴が大きく違うので、医療機器によって導入方法を検討することになります。

医療機器のリースの種類｜ファイナンス・リースとオペレーティング・リースの違い

医療機器を含めて、一般的にリースの種類は大きく分けて、ファイナンス・リースとオペレーティング・リースがあります。

両者の違いは、主に次の通りです。

	ファイナンス・リース	オペレーティング・リース
概要	リース会社が導入したい医療機器を購入して自院に貸す取引	自院が金銭を支払い、リース会社から資産をレンタルする取引
性質	分割払いの購入に近い	レンタルに近い
中途解約	原則不可	可能だが違約金発生の場合が多い
コスト	物件代金＋金利・諸経費の全額負担	残価を差し引いた分だけ負担
主な用途	医療機器の一般的な導入	短期間での買い替えを見込む場合に有利だが対象の医療機器は限られる
会計処理	資産計上(減価償却)	賃貸借処理

ファイナンス・リースとオペレーティング・リースを比べると、トータルのコストはオペレーティング・リースの方が安価になります。

ただ、オペレーティング・リースはリース期間が短く、対象の医療機器も限定的です。

一般的にはファイナンス・リースを利用することが多くなるので、後述するようにトータルのコストには注意しましょう。

CTやMRIなど高額で技術進歩が早い医療機器については、オペレーティング・リースの検討余地があります。

なお、ファイナンス・リースとオペレーティング・リースでは会計処理に違いがあります。

ファイナンス・リースが資産計上(減価償却)になることに対し、オペレーティング・リースは賃貸料処理が可能です。

2027年4月からは新しいリース会計基準の適用により、上場企業等ではオペレーティング・リースも資産計上(減価償却)となる見込みです。

ただ、個人開業医や中小規模の医療法人は、引き続き賃貸借処理が認められる可能性が高いです。

⇒⇒⇒国税庁「新リース会計基準に対応する改正」より抜粋

医療機器を購入するメリット・デメリット

自己資金または銀行融資を受けて医療機器を購入する場合のメリット・デメリットを解説します。

後述するように、資金に余裕がある場合や、アップデートが頻繁になく長期間使い続けることが確定している医療機器に適しています。

【メリット①】トータルの費用を抑えられることが多い

医療機器を購入する最大のメリットは、トータルの支払総額が最も安く済むことです。

リースの場合、機器本体の価格に加え、リース会社の利益、事務手数料、金利相当分などが上乗せされます。

購入であれば機器本体の価格と送料・設置費用、利息のみで済みます。

【メリット②】高額な医療機器の費用を経費計上できる

購入した医療機器は、その耐用年数に応じて減価償却費として数年にわたり経費計上できます。

利益が出ている年度には所得税(個人の場合)や法人税(医療法人の場合)の節税効果が期待できます。

総支払額が安いことと、短い期間で減価償却できることから、中古の医療機器を購入する先生も多いです。

医療機器の耐用年数については、以下の記事をご覧ください。

医療機器の耐用年数とは?減価償却費の計算方法や新品と中古の違いなどを重点解説

医院・クリニックを開業すると、診療科目や治療方針によって大きな違いはありますが、様々な医療機器が必要です。 医療機器は、経費のなかでもかなりのウェイトを占めるの…

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【メリット③】医療機器によっては特別償却や税額控除が適用される

一定の要件を満たす医療機器であれば、何らかの税制優遇措置を得ることができます。

例えば、500万円以上で高度な医療の提供に資するものであれば、取得価額の12％を特別償却できます。

⇒⇒⇒国税庁「第45条の2《医療用機器等の特別償却》関係」

また、中小企業等経営強化法などの要件を満たす場合、即時償却(全額一括計上)または取得価額の税額控除が選択適用できます。

⇒⇒⇒国税庁「中小企業経営強化税制(中小企業者等が特定経営力向上設備等を取得した場合の特別償却又は税額控除)」

これにより、導入初年度に大きな経費を計上して、利益を大幅に圧縮して節税することが可能です。

税務上の恩恵があるのは、リースやレンタルにはない、購入ならではの強みと言えるでしょう。

【デメリット①】まとまった多額の購入費用が必要となる

最大の懸念点は、まとまった多額の購入費用が必要となり、手元の資金が一気に減ることになることです。

経営が軌道に乗る前に、多額の資金を設備投資に回すと、借入金の返済で資金繰りが苦しくなるケースもあります。

特に開業時は、無理に開業資金をかけるようなことはせず、リースも前向きに検討しましょう。

開業資金の考え方や、資金を抑える方法は、以下の記事を参考にしてください。

医院・クリニックの開業資金は?診療科目別の目安や算出方法、資金を抑えるポイントを詳細解説

開業検討中の勤務医の先生が気になるのが、医院・クリニックの開業資金ではないでしょうか? どの診療科目でも、開業資金は決して安価ではなく、多くの場合多額の融資が必…

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【デメリット②】医療機器の買い替えに手間と費用がかかる

機器が古くなり買い替える際、古い機器の廃棄処分や売却の手続きをすべて自院で行う必要があります。

産業廃棄物としての処理費用がかかるほか、業者手配の手間も発生します。

放射線を取扱う機器など、医療機器の処分には専門性が求められるので、それなりの手間とコストは避けられません。

処分するのではなく、中古の医療機器専門の業者に買い取ってもらう手もありますが、やはり業者の選定や手続きの手間が発生します。

【デメリット③】会計処理が複雑になる

医療機器は固定資産として計上するため、減価償却の計算や、固定資産税(償却資産税)の申告など、会計・税務処理が煩雑になります。

特別償却などの税制優遇措置の相談を含め、医業に詳しい税理士に税務処理を依頼しておくことが大切なポイントとなります。

医療機器をリース契約するメリット・デメリット

次に、リースのメリット・デメリットについてお伝えします。

アップデートの早い高額医療機器については、リースの検討余地があります。

【メリット①】初期費用を大きく抑えることができる

リースを利用すれば、月々のリース料の支払いになるので、頭金や借入金が必要なく、少額の初期費用で最新の医療機器を導入できます。

手元の現金を温存しやすく、人件費や広告宣伝費など、他の運転資金に有効活用できるのが経営上の大きな強みです。

【メリット②】長期間の利用であればレンタルよりコストが抑えられる

1日や1ヶ月単位のレンタルに比べると、年単位の契約であるリースのほうが月々の支払額は大幅に安くなります。

短期の利用はレンタル、年単位の長期利用はリースと覚えておくといいでしょう。

【メリット③】最新の医療機器を導入しやすい

先ほどもお伝えしたように、医療機器によってはアップデートが早いものがあります。

しかし、高額の医療機器を頻繁に買い替えて常に最新のものを揃えることは費用面で現実的ではありません。

リース期間(5～7年など) に合わせて機器を入れ替えていけば、常に最新のスペックに近い機器を利用でき、診療の質を維持しやすくなります。

医療機器によっては、最新のスペックかどうかで集患や患者満足度に影響することがあるので、前向きにリースを検討するといいでしょう。

【メリット④】固定資産税(償却資産税)がかからない

固定資産税(償却資産税)の申告・納付義務は、所有権のあるリース会社にあります。

そのため、自院側で別途固定資産税を納付することは原則ありません。

しかし、実質的にはリース料の中に固定資産税分も含まれて請求されています。

【メリット⑤】動産保険がついていることが多い

多くのリース契約には動産総合保険が付帯されています。

火災、落雷、盗難、破損などの事故で医療機器が壊れた場合、保険でカバーされるため、予期せぬ出費のリスクを抑えることができます。

【デメリット①】トータルのコストが割高になる可能性がある

リース料には、本体価格に加え、金利、保険料、固定資産税、リース会社の利益が含まれています。

そのため、特に一般的な医療機器に適用されるファイナンス・リースの場合はリース期間満了までに総支払額が大きくなる可能性があります。

誤解されやすいのですが、リース料率は金利ではありません。「月額リース料÷本体価格」で計算される数値です。

つまり、月額リース料は「本体価格×リース料率」で計算されます。

例えば、総額5,000万円の医療機器で、5年間のリース料率が1.8％とします。

そうなると、トータルの支払いは5,000万円×1.8％×12ヶ月×5年間=5,400万円と、購入よりコストがかかることになります。

リース期間が短くなれば、トータルのリース料は少なくなりますが、その分リース料率が増えて、月々の負担が増えるので注意しましょう。

【デメリット②】途中解約ができないか違約金が発生する

リースは、レンタルと違って原則途中解約ができないか違約金が発生する点に注意しましょう。

先ほどもお伝えしたように、ファイナンス・リースの場合は原則中途解約ができず、オペレーティング・リースでも解約金が発生することが多いです。

リースでは、診療方針の変更などには対応しづらい点は注意しなければいけません。

いずれの場合でも、中途解約時どうなるかはよく確認しておくようにしましょう。

【デメリット③】医療機器が導入できるまで時間がかかる

申し込みから審査、契約締結、発注、納品となるため、医療機器が医院・クリニックに導入されるまで時間がかかります。

計画的なスケジュール管理が必要です。

【デメリット④】仕様変更できないことが多く柔軟な変更ができない

購入と違って、リースの場合、医療機器の所有権はリース会社にあります。

そのため、特別仕様や大きなカスタマイズには対応しづらいケースが多いです。

自院仕様にカスタマイズしたいような場合は、購入の方が向いているでしょう。

【デメリット⑤】リース会社の事前審査がある

リースは金融取引の一種であるため、リース会社の審査があります。

審査基準はリース会社によって異なりますが、多くの場合は、これまでの実績や事業計画、財務状況などが判断材料になります。

実績や財務状況で判断できない新規開業の場合は、融資の場合と同様に、詳細な事業計画書の作成がカギとなります。

事業計画の作成については、以下の記事をご覧ください。

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医療機器をレンタルするメリット・デメリット

次に、レンタルのメリット・デメリットをお伝えします。

レンタル会社が所有している在庫の中から、必要な期間だけ医療機器を借りる方法で、短期間の利用に向いています。

【メリット①】短期間の利用であればコストが抑えられる

「1週間だけ使いたい」「修理中の代替機として1ヶ月だけ必要」といった場合、購入やリースよりも圧倒的に安く済みます。

先ほどお伝えしたように、レンタルとリースは、短期利用と長期利用の違いということになります。

【メリット②】在庫があれば必要なときに一時的に借りることができる

医療機器がレンタル会社の在庫にあれば、比較的すぐに納品されます。

急な故障時のバックアップや、症例が少ない治療が急に必要になった場合に非常に有効です。

【メリット③】基本的に別途費用が発生しない

医療機器のレンタル料金には、一般的に保守費用や修繕費が含まれています。

万が一使用中に故障しても、レンタル会社が交換や修理対応をしてくれるため、突発的な維持費がかかりません。

ただし、搬入出費は別途請求されることが一般的です。

【デメリット①】在庫状況次第でレンタルできないことがある

レンタル会社に必要な医療機器の在庫がない場合は、ちょうど使いたい希望の医療機器がレンタルできないことがあります。

【デメリット②】リースに比べると割高になる

レンタル会社のリスク負担が費用に含まれているため、一般的にはレンタルの月額料金はリースよりも高く設定されています。

あくまでレンタルは、一時的な利用にとどめる場合にのみ検討の余地があります。

【デメリット③】中古の医療機器が多く選定の自由度も低い

一般的には、レンタル品は他で使用された中古品が回ってきます。

また、詳細なオプションや色を指定することは難しく、既存のラインナップから選ぶ必要があり、選定の自由度が高くありません。

ただ、一時的に利用するだけの医療機器であれば、レンタルで問題ないことが多いです。

購入、リース、レンタルに向いている医療機器は?

医療機器の導入について、購入、リース、レンタルのうちどれを選ぶかは、次の点が重要な判断ポイントとなります。

・医療機器の耐用年数がどれくらいか?
・技術革新のスピードが早く、アップデートが頻繁に行われるか?
・どれくらいの期間必要とするのか?
・本体価格がどれくらいか?
・自院の財務状況がどうなっているか?
・カスタマイズが必要かどうか?

といったことを含めて、総合的に購入、リース、レンタルを使い分けます。

医療機器によっても向き不向きがあるので、医療機器に詳しい専門家や顧問税理士と相談するようにしましょう。

購入がおすすめの医療機器

技術革新が緩やかで、基本的に壊れるまで使い続けるような医療機器は、トータルでコストが抑えられる購入が向いています。

具体的な目安としては、次のような医療機器が購入に向いています。

使用期間	7年以上長く使い続ける予定のもの
機器の特性	アップデートの頻度が低い、技術的に成熟した機器
具体例	診察用ベッド、待合室のソファ、手術用無影灯、聴診器、顕微鏡、滅菌器、X線撮影装置など

上記の医療機器以外でも、資金に余裕がある場合や、融資枠を使っても問題ない場合は購入を検討してもいいでしょう。

リースがおすすめの医療機器

日進月歩で技術革新が進むタイプで、定期的に更新した方がいい高額医療機器は、リースが向いています。

具体的には、次のような医療機器です。

使用期間	5〜6年程度で更新が見込まれるもの
機器の特性	技術進歩が極めて早く、すぐに陳腐化してしまうデジタル機器
具体例	CT、MRI、超音波診断装置(エコー)、内視鏡、美容医療機器、電子カルテシステムなど

特に診療の質や業務生産性に影響するようなアップデートが多い医療機器やIT機器などは、リースを前向きに検討するといいでしょう。

法定耐用年数に合わせてリース期間を設定し、更新のサイクルを作るケースが多いです。

レンタルがおすすめの医療機器

レンタルは、購入やリースほどメインの導入手段ではありませんが、スポット的な利用で活用するケースがあります。

具体的には次の医療機器がレンタルに向いています。

使用期間	数日〜数ヶ月の極めて一時的な利用
機器の特性	試用したい医療機器、修理期間中の代替機器、症例が少ない治療に必要な医療機器
具体例	デモ利用したい医療機器など

レンタルは、一時的に利用してみたい医療機器がある場合の選択肢の1つとして頭の片隅に入れておくといいでしょう。

医療機器の購入、リースに関するよくある質問

最後に、医療機器の購入やリースに関して、よくある質問についてお伝えします。

購入やリースの際は、次の点も注意してください。

Q1：医療機器のリース契約が終わったらどうなりますか?

リース期間満了（リースアップ）時の選択肢は、基本的に次の2つです。

再リース	1年ごとの契約更新を行う。料金は当初のリース料の1/10程度など格安になることが多く、そのまま使い続ける。
契約終了	リース会社へ返却し、新しい医療機器で新規リース契約を結ぶか、契約を終了する。

リース会社によっては、購入選択権付リースのように、期間満了後に買い取ることができるプランもあります。

Q2：中古の医療機器を購入する際の注意点は?

初期費用を抑えるために、中古の医療機器を購入するのもいいでしょう。

先ほどお伝えしたように、安価であるだけでなく、短期間で減価償却できるというメリットもあります。

しかし、必ず次の点を満たす正規の業者から購入するようにしましょう。

医療機器を販売できる業者である	高度管理医療機器等販売業・貸与業の許可、医療機器修理業許可などを有している業者であること(薬機法)
中古品を販売できる業者である	古物商許可証を有している業者であること(古物営業法)
正規の購入ルートである	メルカリ、ラクマなどのフリマサイト、ヤフオクなどのオークションサイトからは原則購入しないこと

なお、メルカリ、ラクマ、ヤフオクなどは、原則無許可での医療機器の販売を禁止しています。

メルカリでは医薬品医療機器等法（以下「薬機法」）に基づき医薬品・医療機器の出品にルールを設けています。
以下の商品は、行政の許可等がなければ、製造や輸入、販売してはならないため出品を禁止しています。
※法令違反とならない場合であっても、メルカリが不適切と判断した商品については出品を禁止する場合がございます

※メルカリヘルプセンター「医薬品、医療機器(禁止されている出品物)」

楽天ラクマでは、医薬品・医療機器（一般医療機器を除く）の出品を禁止しています。
許可や届出なく医薬品・医療機器を販売することは、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（以下、薬機法）で禁止されています。
その他関連法令に抵触する可能性のある商品や、法令で定める表示のない商品も出品できませんのでご注意ください。

※ラクマ公式ガイド「禁止商品」より抜粋

もし、無許可で販売している業者から購入すると、医療機器の品質や安全性が保証されなくなってしまいます。

不正なルートで医療機器を購入することで、医院・クリニックの信頼を失うリスクもあるので、必ず正規ルートで購入しましょう。

【まとめ】医療機器は購入、リース、レンタルを戦略的に検討しておく

医療機器の導入方法には、購入、リース、レンタルがあります。

医療機器の法定耐用年数やアップデートの頻度などを総合的に判断することで、資金繰りを安定させながら、質の高い医療を提供することが可能になります。

特に新規開業の場合は、無理に資金をかけて医療機器を購入するよりは、導入時期をずらしたり、リースを活用したりすることも考える必要があります。

・自院の場合、どの医療機器をリースにすべきかシミュレーションしたい
・新しい医療機器を導入しても資金繰りは安定させたい
・税金対策上有利な方法を知りたい

税理士法人テラス、テラスグループでは、経験豊富な税理士、社労士、行政書士、ファイナンシャルプランナー、事業用物件の専門家などが結集してワンストップで医院開業支援を行っています。
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